当院ではトータルフィーシステムを採用しています。トータルフィーとは通常の矯正治療では別途発生する費用(調整料、追加費用、保定料)を料金の中に含めたものです。つまり、治療開始前にご提案した費用以外に基本的には別途費用は発生しません。
以前までは、治療期間や来院回数が増えるために費用がかさんでいました。それを解消するため、当院ではこのシステムを採用しています。
従来法だと、最終的に費用がいくらになるの?と患者さんは不安になってしまいます。トータルフィーでは最初の段階で「総額」が分かりますので安心です。
トータルフィーの一例 | 月ぎめ調節料がかかる場合 月ごとの調節料を¥5,000 (税込¥5,500)として算出 |
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矯正治療費 | ¥800,000 (税込¥880,000) | ¥800,000+α (税込¥880,000+α) |
調整料 | ¥0 ※治療期間が長引いても追加料金は発生しません。 |
¥120,000(¥5,000×24カ月)+α (税込¥132,000+α) ※治療期間が長引くと負担金額がさらに増えます。 |
保定管理料 | ¥0 | ¥40,000(¥5,000×8カ月)+α (税込¥44,000+α) |
合計 | ¥800,000 (税込¥880,000) | ¥960,000+α (税込¥1,056,000+α) |
実際の歯科矯正治療を行う前にかかる費用は下記の通りとなっております。
初診料もこの中に含まれております。
内容 | 費用 | |
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初診相談料 |
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無料 |
精密診断・確定診断 |
上記検査をもとに具体的な治療法、治療期間、治療費を説明します。納得いただいた後に治療計画を作成します。 |
30,000円 (税込33,000円) |
お子様の治療費に関しては下記になっています。
388,000円 (税込426,800円)
※再診料や治療後の保定(30カ月分)の費用を含めた費用になります。
※第一期から第二期へ移行する場合は、差額を頂戴することになります。
※抜歯が必要になる場合は、小臼歯(1歯):5,000円 (税込5,500円)、大臼歯(1歯):7,000円 (税込7,700円)がかかります。
内容 | 費用 | |
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上下「表側」 |
上顎・下顎の歯の表側に矯正装置を付けます。 | メタルブラケット: 548,000円 (税込602,800円) クリアブラケット: 638,000円 (税込701,800円) デーモンクリア: 718,000円 (税込789,800円) |
上「舌側」・ 下「表側」 |
上顎は舌側に装置をつけ、下顎の歯には表側の矯正装置を付けます。 ※詳細は誰にも気づかれにくい矯正治療をご参照ください。 |
928,000円 (税込1,020,800円) |
上下「舌側」 |
上顎・下顎の両方に舌側の矯正装置を付けます。 ※詳細は誰にも気づかれにくい矯正治療をご参照ください。 |
1,118,000円 (税込1,229,800円) |
マウスピース型カスタムメイド矯正装置 |
透明で取り外しできるマウスピース型カスタムメイド矯正装置です。 ※詳細は誰にも気づかれにくい矯正治療をご参照ください。 |
片顎:548,000円 (税込602,800円) 両顎:748,000円 (税込822,800円) |
※完成物薬機法対象外(薬機法未承認)の矯正歯科装置(医薬品)であり、承認医薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。
その他、ケースによっては必要となる費用は下記になります。
内容 | 費用 | |
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部分矯正 | 気になる歯を部分的に整える方法です。適応できるケースは限定的です。 | 148,000円 (税込162,800円) |
便宜抜歯 | 抜歯が必要なケースに行う抜歯です。 | 小臼歯(1歯): 5,000円 (税込5,500円) 大臼歯(1歯): 7,000円 (税込7,700円) |
歯科矯正用アンカースクリュー |
歯科矯正用アンカースクリューを顎に埋入し固定源とします。 | 1本:28,000円 (税込30,800円) |
※再初診料や保定料(30か月分)は治療費に含まれていますので、別途発生しません。
※歯科矯正用アンカースクリューが脱落・破折した場合でも別途費用は発生せず対応します。
下記のデンタルローン、各種クレジットカードにも対応しております。
「医療費控除」とは、支払った医療費に応じて、所得控除が受けられるものです。控除額に応じて所得税及び住民税が還付・軽減されます。よく矯正治療も対象になりますかと相談を受けますが、矯正治療も対象となります。
「適応対象」
「適応外」
デンタルローンをご利用いただいた場合でも医療費控除の適用があります。信販会社が立替えた金額は、立て替えた年の医療費控除の対象になりますが、金利・手数料相当分は医療費控除の対象となりません。
所得税率が高いほど控除額は高くなります。以下の表をご覧ください。
表の見方を説明します。
右図にあるように、年収700万の人が1年間に50万円の医療費を使った場合、還付金は12万円になります。つまり、50万円-12万円=38万円が実質の医療費となります。
詳しくは、国税庁のホームページを参照してください。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1122.htm
当院では、患者様が抱えていらっしゃるお口のお悩みや疑問・不安などにお応えする機会を設けております。どんな事でも構いませんので、私達にお話しして頂けたらと思います。
ご興味がある方は下記からお問い合わせください。